女性向け資格･転職･キャリアアップ

ファイナンシャルプランナーは、確定拠出型年金の導入などにより一般の会社員でも資産運用を始める傾向が強まってきた現在において、個人の資産運用を助けるプロフェッショナルです。ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）は顧客からの相談を受け、家族構成、収入と支出、負債や保険などのデータを集めて分析し、貯蓄・投資・保険・税金など、様々な角度から顧客が望むライフプランを実現するための総合的な資産設計を行う仕事です。たとえば、マイホームを建てたいと相談を受けた場合、、まず、何歳になったら建てるのかを決定します。そして、それが決まったら、そのために、必要な貯金はいくらなのか、誰の名前で建てるのがいいかなど、多角的に検討する必要があります。人生の目標を達成するために、投資計画、相続対策、税金対策、保障対策、事業承継対策など総合的な資産設計・生活設計を検討し、そのプランニングを行う専門家がファイナンシャルプランナー（ＦＰ）です。

ファイナンシャルプランナー資格には、日本ファイナンシャルプランナーズ協会が認定する入門のAFPと上級のCFPの他、国家資格のFP技能の３種類があります。これらは別の資格ですが、2002年4月に試験制度が改正され2級FP技能士とAFPで学科試験が同じ問題になるといった具合に、両者は密接にリンクするようになってきました。日本ファイナンシャルプランナーズ協会認定の養成研修を修了後、ファイナンシャルプランナー認定試験に合格し、協会会員になることでファイナンシャルプランナー（FP）として活動を行うことができます。

ファイナンシャルプランナー資格取得後は、証券会社・銀行などの金融業界、不動産会社、独立系ファイナンシャルプランナー専門会社などに所属して働く企業内ファイナンシャルプランナーが大多数です。生保代理店の外交員、住宅メーカーなど、FPの知識をもとに提案型の営業を行うスキルアップ・キャリアアップのために資格取得を目指すケースもあります。ローン返済などをライフプランを元に示せば、顧客に満足度の高い提案を行うことができるためです。また、顧客のライフプランに合ったアドバイスするファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の手法は、顧客との信頼関係を深めることができます。そのほかにも一般企業の総務・財務部門など年金や社会保険、財形貯蓄などの相談ができ、幅広い活躍ができます。

もちろん実績と経験を積んで独立することも出来ますが、実際ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）として独立する人は全体の10％ほどと少数派です。しかし、前述の確定拠出型年金の導入などにより現在はまだ少数派の独立FPも、これからは増えていくと思われます。有資格者の増加にともない、AFP資格の取得は業界のスタンダードと化しています。ファイナンシャルプランナーの需要はますます高まってきています。業界内で資格を武器にして働くなら、CFPを取得するのが理想といえるでしょう。

自分の資産から将来の設計を立てるというファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の知識は自身の暮らしにきっと役立ちます。主婦の受験者が増えてきたのもこのあたりが理由でしょう。